3月以来の大きな値下がりの1週間だった、先週の米国株式市場。

主な指標の1週間の動き

指標/銘柄11/22(日本)・11/23(米国)騰落率/(11/16比)
日経平均株価21,646.55円▼0.15%
東証株価指数1,628.96▼0.02%
JPX日経40014,420.76▼0.049%
日本株国債10年0.102+0.001
NYダウ
24,285.95ドル▼4.43%
S&P5002,632.56▼3.8%
ナスダック6,938.98▼4.26%
米10年国債3.05%▼ 0.01
アップル(AAPL)172.29ドル▼12.3%
アマゾン(AMZN)1,502.06ドル▼6.08%
・終値ベースでの比較。+上昇、▼は下落をあらわしています。/債券の騰落率は利回りの変化幅。

 

米主要3指数は、3月以来の大幅な下落

先週1週間の動きでは、東京株式市場は、前の週とほぼ変わらずでしたが、米国市場の主要3指数は、今年3月以来の大きな下落となる、1週間でした。NYダウは、週明け早早の11/19に▼395ドル、11/20に▼550ドルと下落。企業決算のなかでも、小売関連企業の冴えない見通しに、景気への懸念が強まったことと、原油価格の値下がりで、エネルギー株が売られたことが、理由として上げられていました。

エネルギー、ハイテク大手売られる

感謝祭明けの、23日も、原油先物価格が、およそ8%下落。米国株式市場は短縮取引ではありましたが、エクソン・モービル(XOM ▼2.67%)、シェブロン(CVX ▼3.38%)が売られ、また、アップやアマゾンのハイテク大手も売りの対象となり
大きく下落していました。

原油価格の値下がりは、それ自体では”供給過剰”という理由があげられますが、株式市場にとっては、”世界経済の減速”ととられ、リスク回避の動きから短期的には、株が売られ、債券にお金が流れるという、ネガティブな要素に目が向きがちです。

 

米中首脳会談

今週は、11/30から開催される、G20首脳会議(ブエノスアイレス)での米中首脳会談に注目が集まります。日米市場とも様子見姿勢が強まる、一週間になりそうです。

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