ユーザー目線の株式投資

主な指標の1週間の動き

指標/銘柄	11/16	騰落率/（11/9比）
日経平均株価	21,680.34円	▼2.56%
東証株価指数	1,629.30	▼2.61%
JPX日経400	14,429.81	▼2.49%
日本株国債10年	0.114	▼0.015
NYダウ	25,413.22ドル	▼2.21%
S＆P500	2,736.27	▼1.60%
ナスダック	7,247.87	▼2.14%
米10年国債	3.08%	▼0.11
アップル（AAPL）	193.53ドル	▼5.35%
アマゾン（AMZN）	1,593.41ドル	▼6.95%

・終値ベースでの比較。+上昇、▼は下落をあらわしています。/債券の騰落率は利回りの変化幅。

原油価格の下落に戸惑い？

先週は、引き続き原油価格の動向に注目が集まりました。世界の生産量が増加するなか、米国が再開した、イラン制裁ではイラン原油の主要輸入国である一部の諸国（日本、中国、インド、韓国、トルコなど）を適用除外（180日間は輸入を容認）とされたことを受け、供給不安が後退し原油マーケットには、弱気な見方が広がっていました。

原油価格は、10月上旬の高値（WTI 原油先物の価格76ドル台）から、55ドル台前後までの下落。サウジアラビアがOPEC（石油輸出機構）解体が石油市場に及ぼす影響について、調査をしているとの一部報道が、重なったことも原油価格の下落の理由にあげるメディアがありました。

さらには、トランプ大統領が「サウジやOPECが減産しないことを願う。原油価格は供給に基づき、かなり値下がりすべきだ」とツィートしたことや、IEA（国際エネルギー機関）の供給過多（来年いっぱい）になるとのリポートが、原油価格下落に追い打ちをかけました。

株式市場には、マイナス？

原油価格の下落は、「世界全体が需要過多になるほどの、経済成長が期待できないというサインではないか。」そんなネガティブなイメージを打ち消す、材料を見出せないまま、米国株式市場は、先週の取引を終えています。ここまで、マーケットをけん引してきた、アップル、アマゾンをはじめとする、ハイテク株の下落も、投資家心理を不安にさせています。